72の法則とは?資産が2倍になる年数の計算方法

72の法則とは?資産が2倍になる年数の計算方法

「今の投資、いつになったら報われるんだろう」——毎月コツコツ積み立てながら、そんなふうにモヤモヤした経験はありませんか。私も同じ会社員として、証券口座を眺めては「この調子で本当に増えるのか」と不安になった時期がありました。 そんなときに知って、少し気持ちがラクになったのが「72の法則」です。今日はこの法則を、専門用語をなるべく使わずにお話しします。 72の法則とは?「2倍になる年数」がわかる計算式 72の法則は、投資した資産が2倍になるまでの年数を、ざっくり暗算できる考え方です。式はとてもシンプルです。 72 ÷ 年利(%)= 資産が2倍になるおよその年数 たとえば年利3%で運用できたと仮定すると、72 ÷ 3 = 24。つまり約24年で資産が2倍になる計算です。年利6%なら72 ÷ 6 = 12で約12年。利回りが2倍になると、必要な年数が半分になるのがわかります。 逆算にも使えます。「20年で2倍にしたい」なら72 ÷ 20 = 3.6で、年利3.6%くらいが目安、という具合です。 あくまで概算のための式なので、実際の金額は運用商品や手数料、税金によって変わります。それでも、頭の中でざっくり見通しを立てられるのは、続けるうえで意外と大きな支えになりました。 なぜ2倍になる?複利の力を数字で見てみる 72の法則の背景にあるのが「複利」です。複利とは、増えた利益にもさらに利益がついていく仕組みのこと。金融庁の資料でも、資産形成において複利の効果が繰り返し紹介されています。 たとえば毎月3万円を積み立て、年利3%で運用できたと仮定すると、金融庁のつみたてシミュレーターのような公的ツールで試算すると、20年後の元本720万円に対して、運用益を含めた合計はおよそ980万円ほどになります。単純にお金を貯めるだけとの差が、時間とともにじわじわ開いていくイメージです。 大事なのは、この差を生むのは「利回りの高さ」だけでなく「時間の長さ」だということ。72の法則を見てもわかる通り、期間が長いほど複利は効いてきます。だからこそ、20〜40代のうちに小さくても始める意味があると、私は感じています。 年利は「確実」ではない——リスクにも正直に向き合う ここで正直にお伝えしておきたいことがあります。72の法則の「年利」は、あらかじめ約束された数字ではありません。 金融庁の「つみたてNISA」に関する説明でも、長期・積立・分散投資によって元本割れの可能性を抑えやすくなる一方、投資である以上、値下がりのリスクはゼロにはならないと明記されています。実際、株式市場は短期的には大きく下がる年もあります。 つまり「年利6%だから12年で必ず2倍」という話ではありません。マイナスの年もあれば、想定より増えない年もある。72の法則は、あくまで長い目で見たときの「目安」を掴むための道具だと考えるのが誠実だと思います。 私自身も、暴落のニュースが流れた月は口座を開くのが怖かったです。それでも積立を止めなかったのは、この「時間を味方につける」という感覚が、少しだけ支えになってくれたからでした。 銀行預金だと何年かかる?金利で比べてみる 比較のために、預金でも72の法則を当てはめてみます。 たとえば金利が年0.02%だと仮定すると、72 ÷ 0.02 = 3,600。資産が2倍になるのに約3,600年という計算になります。もちろん現実的な数字ではありませんが、「低い利回りだと複利はほとんど働かない」ことがよくわかります。 ここで誤解しないでほしいのは、預金が悪いという話ではないということ。生活防衛資金や近い将来使うお金は、値動きのない預金で確保しておくのが基本です。「増やすお金」と「守るお金」を分けたうえで、増やす部分に複利の時間を使う、というバランスが現実的だと感じています。 まとめ:明日からできる小さな一歩 72の法則は、難しい計算をしなくても資産形成の見通しを掴める、シンプルで頼れる考え方でした。 72 ÷ 年利 = 2倍になるおよその年数 複利は「利回り」だけでなく「時間」で効いてくる ただし年利は確実ではなく、値下がりリスクもある 明日からできる一歩として、まずは自分の積立額と、仮の年利3%で72の法則を計算してみることをおすすめします。「何歳のときに2倍を目指せるのか」を一度紙に書いてみるだけで、続ける理由が少し明確になります。 投資は自己判断・自己責任が原則で、無理のない金額から始めるのが大前提です。それでも、時間という会社員最大の味方を、今日から少しずつ使っていきましょう。私も、10年後のFIREに向けて一緒に続けていきます。

2026年7月13日 · 1 分