この記事は、YouTube「FIRE計算室 EP.001」の計算データ完全版です。動画では流れで見せた数字を、ここでは検証できる形ですべて載せています。

この記事でわかること
  • 35歳・月10万円積立で、完全FIREは55歳(19.6年後)
  • 必要資産は5,400万円(生活費18万円 × 12ヶ月 ÷ 4%)
  • 達成時点で、自分で入れた2,652万円に対して運用益は2,748万円。ぎりぎり運用益が上回る
  • ただし運用益が入金額を追い越すのは19年目。ゴールのわずか手前まで、資産の大半は自分で入れたお金

このモデルケースの数字は、下のFIRE計算機にそのまま入っています。年齢や積立額を自分の値に変えれば、この記事と同じ計算式であなたの達成年齢が出ます。

モデルケース

項目
年齢・職業 35歳・会社員
手取り月収 28万円
生活費 18万円/月
毎月の積立 10万円
現在の貯金 300万円
想定年利 6%(税引後・複利)

結論:3つのシナリオ比較

シナリオ 必要資産 毎月の積立 所要年数 達成年齢
完全FIRE 5,400万円 月10万円 19.6年 55歳
サイドFIRE 2,700万円 月10万円 12.0年 47歳
生活費を3万下げる 4,500万円 月13万円 15.0年 50歳

必要資産は「年間生活費 ÷ 4%」(いわゆる4%ルール)で計算しています。完全FIREの場合、生活費18万円 × 12ヶ月 ÷ 4% = 5,400万円。これは「毎月18万円を資産が生み続ける状態」を意味します。

年ごとの資産推移(完全版)

毎月10万円を年利6%で運用しながら積み立てた場合の、1年ごとの資産残高です。

35歳から積み立てた場合の資産推移グラフ

オレンジの線が資産残高、点線が自分で入金した額です。2本の差が広がっていく部分が運用益にあたります。

経過 年齢 資産残高 累計入金 運用益
0年後 35歳 300万円 300万円 +0万円
1年後 36歳 442万円 420万円 +22万円
2年後 37歳 592万円 540万円 +52万円
3年後 38歳 752万円 660万円 +92万円
4年後 39歳 922万円 780万円 +142万円
5年後 40歳 1,102万円 900万円 +202万円
6年後 41歳 1,294万円 1,020万円 +274万円
7年後 42歳 1,497万円 1,140万円 +357万円
8年後 43歳 1,713万円 1,260万円 +453万円
9年後 44歳 1,942万円 1,380万円 +562万円
10年後 45歳 2,185万円 1,500万円 +685万円
11年後 46歳 2,443万円 1,620万円 +823万円
12年後 47歳 2,717万円 1,740万円 +977万円
13年後 48歳 3,008万円 1,860万円 +1,148万円
14年後 49歳 3,317万円 1,980万円 +1,337万円
15年後 50歳 3,644万円 2,100万円 +1,544万円
16年後 51歳 3,993万円 2,220万円 +1,773万円
17年後 52歳 4,362万円 2,340万円 +2,022万円
18年後 53歳 4,755万円 2,460万円 +2,295万円
19年後 54歳 5,171万円 2,580万円 +2,591万円
20年後 55歳 5,613万円 2,700万円 +2,913万円

運用益が入金を追い越すのは、ゴールの直前

注目してほしいのは運用益の列です。この表で、運用益(右端)が累計入金(その左)を初めて上回るのは19年後。5,171万円のうち運用益が2,591万円で、累計入金2,580万円をわずかに超えます。

裏を返すと、**19年目までは資産の半分以上が「自分で入れたお金」**です。ここがこのシミュレーションで一番誤解されやすいところで、複利は最初から効いているように見えて、実際に主役になるのは終盤です。

時点 資産に占める運用益の割合
5年後(40歳) 18%
10年後(45歳) 31%
15年後(50歳) 42%
19年後(54歳) 50%を突破

だから序盤は「増えない」と感じます。5年続けても資産1,102万円のうち運用益は202万円で、体感としてはほぼ貯金です。ここで積立をやめると、追い越しが起きる手前で降りることになります。

「早く始めるほうがいい」と言われるのは、この追い越しが起きるまでの時間を確保するためです。金額を増やすより、追い越すまで続けられる金額に設定するほうが結果に効きます。

前提と注意点

  • 年利6%は米国株インデックスの長期平均を参考にした想定値です。将来を保証するものではありません
  • 税金(運用益への課税)・インフレは簡略化しています。新NISAの範囲内なら運用益非課税のため、実際はこの計算に近づきます
  • 4%ルールは米国の研究(Trinity Study)に基づく目安で、日本での適用には議論があります

自分の数字で計算する

このモデルケースはあくまで「35歳・月10万円・生活費18万円」の一例です。自分の年齢・積立額・生活費を入れて同じ計算をするなら、こちらをどうぞ。

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「積立をあと1万円増やしたら何年早まるか」「生活費を2万円下げたらどうなるか」も同時に出ます。このシリーズの他のモデルケースはFIRE達成年齢の早見表にまとめています。


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