当ブログの「FIRE計算室」シリーズでは、年齢や積立額のちがうモデルケースを1件ずつ計算してきました。この記事は、これまでの全パターンの結論を1枚にまとめた保存版です。個別記事を行き来しなくても、自分に近いケースの答えがここでわかります。
- FIRE達成年齢を決めるのは、開始年齢より「生活費」と「入金力」
- どのケースでもサイドFIREなら完全FIREより7〜10年早い
- 生活費を月3万円下げる効果は、積立を月3万円増やす効果とほぼ同等
全モデルケースの結論一覧
これまで計算してきた6ケースの前提と結論です（想定年利6%・税やインフレを含めない簡易モデル・4%ルールで必要資産を算出）。税引後の実績や将来の受取額を保証する表ではありません。
| ケース | 積立 | 生活費 | 必要資産 | 完全FIRE | サイドFIRE等 |
|---|---|---|---|---|---|
| 35歳・貯金300万 | 月10万円 | 18万円 | 5,400万円 | 55歳 | 47歳（サイド） |
| 35歳・貯金200万 | 月3万円 | 17万円 | 5,100万円 | 68歳 | 58歳（サイド） |
| 25歳・貯金100万 | 月7万円 | 15万円 | 4,500万円 | 48歳 | 40歳（サイド） |
| 45歳・貯金800万 | 月13万円 | 22万円 | 6,600万円 | 62歳 | 58歳（生活費−3万） |
| 32歳夫婦・貯金600万 | 月10万円 | 28万円 | 8,400万円 | 55歳 | 51歳（副業+5万） |
| 25歳 vs 35歳 対決 | 月5万 vs 月10万 | — | — | 詳細は対決編 | — |
見比べると、順位を決めているのは年齢ではありません。68歳になってしまうのは積立が月3万円のケース、48歳で届くのは生活費が15万円のケース。つまり「いくら積めるか」と「いくらで暮らせるか」の2つがほぼすべてです。
汎用早見表：毎月いくら × 目標資産 → 何年かかる？
モデルケースに自分が当てはまらない方のために、ゼロから積み立てた場合に必要資産へ届くまでの年数を計算しました（名目年利6%・年利÷12の月複利・税やインフレを含めない想定）。目標資産は「月の生活費 × 12 ÷ 4%」で選んでください。
| 毎月の積立 | 3,000万円 (生活費10万) |
4,500万円 (生活費15万) |
6,000万円 (生活費20万) |
7,500万円 (生活費25万) |
|---|---|---|---|---|
| 月3万円 | 約30年 | 約36年 | 約40年 | 約43年 |
| 月5万円 | 約23年 | 約28年 | 約33年 | 約36年 |
| 月7万円 | 約19年 | 約24年 | 約28年 | 約31年 |
| 月10万円 | 約15年 | 約20年 | 約23年 | 約26年 |
| 月15万円 | 約12年 | 約15年 | 約18年 | 約21年 |
| 月20万円 | 約9年 | 約13年 | 約15年 | 約18年 |
すでに貯金がある方は、その分だけ左上方向へ短縮されます（例：500万円のスタートなら2〜4年短縮が目安）。
表で足りないなら、計算機で
上の早見表は「貯金ゼロ・年利6%」に固定した値です。すでにある資産や、6%以外の利回りを入れて計算したい場合はこちらをどうぞ。この記事の表とまったく同じ式で動いています。
なお早見表は年金を一切入れていない数字です。65歳から年金が入る前提にすると必要資産は大きく下がるので、自分の見込額を年金見込額シミュレーターで出して差し引いてみてください。早期退職で何万円減るかも計算できます。
年ごとの資産推移を表で見る
※ 年利は年利÷12の月複利、積立は毎月末に投入する前提で計算しています。必要資産は「毎月の生活費×12×25倍」（4%ルール）です。 税・インフレ・手数料は考慮していません。新NISAの範囲内なら運用益が非課税のため実際はこの計算に近づきます。 想定年利は将来を保証するものではなく、元本割れの可能性があります。
表から読み取れる3つの法則
法則① 生活費が1万円下がると、必要資産は300万円減る
4%ルールの逆算では「月1万円の生活費 = 300万円の資産」です。固定費を月3万円削れば必要資産が900万円減る——これは積立を数年分ショートカットするのと同じ効果です。当ブログで固定費削減をしつこく扱うのはこのためです。
法則② サイドFIREは「半分の資産」でいい
どのケースでも、月数万円の労働収入を残すサイドFIREなら必要資産はほぼ半分になり、達成が7〜10年早まります。「完全リタイアには遠い」と感じた方も、サイドFIREを中間目標にすると景色が変わります。
法則③ 複利は後半に爆発する
各ケースの詳細記事の推移表を見るとわかりますが、運用益が入金累計を追い越すのは後半です。例えば35歳・月10万円のケースでは、20年で入金2,700万円に対し運用益2,913万円。前半で辞めると複利の一番おいしい部分を捨てることになります。
詳しい計算過程を見たい方へ
年ごとの資産推移表・グラフ付きの詳細版は、代表ケースの記事と動画で公開しています。
- 年利6%は米国株インデックスの長期平均を参考にした想定値で、将来を保証するものではありません。元本割れの可能性があります
- 4%ルールは米国の研究（Trinity Study）に基づく目安で、日本での適用には議論があります
- 税金・インフレは簡略化しています。新NISAの範囲内なら運用益非課税のため、実際はこの計算に近づきます
毎月の実録はFIRE実録シリーズ、固定費の削り方は固定費削減でどうぞ
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