FIREに必要な金額と年数の出し方｜4%ルールと貯蓄率で自分の数字を出す
「FIREしたい」と思ったとき、最初にぶつかる質問は2つです。いくら必要なのか。そして、何年かかるのか。 この2つは別々に語られがちですが、実は1本の計算でつながっています。この記事では、当ブログでバラバラに書いてきた「必要資産額」「4%ルール」「貯蓄率」「副業の効果」「複利の目安」を、自分の数字を出すための順番に並べ直しました。 電卓を1回叩けば、あなたのFIRE到達年数はだいたい出ます。 この記事の結論 必要額の目安は年間支出の25倍（4%ルール）。年収ではなく支出から逆算する 到達年数を決めるのは年収ではなく貯蓄率。手取りの何割を残せているかがすべて 貯蓄率50%なら約18年、30%なら約31年。貯蓄率が低い人ほど、1%の改善が効く 4%ルールは米国の研究が元。日本の会社員には税・為替・年金の3つのズレがある ステップ1：いくら必要か（年間支出の25倍） FIREの必要額は、年収ではなく年間支出から逆算します。よく使われるのが「4%ルール」です。 資産を年4%ずつ取り崩しても資産が尽きにくい、という考え方で、裏を返せば年間支出の25倍（100÷4＝25）を用意すればよい、ということになります。 年間支出300万円（月25万円）→ 必要額 7,500万円 年間支出240万円（月20万円）→ 必要額 6,000万円 年間支出180万円（月15万円）→ 必要額 4,500万円 ここで大事なのは、支出を1万円減らすと、必要額が300万円減るということです。月1万円の節約は、300万円分の資産形成と同じ意味を持ちます。収入を増やすより、支出を見直すほうが効率がいい場面があるのはこのためです。 管理人私も最初は「年収がいくらなら」と考えていました。でも必要額の式に年収は出てきません。出てくるのは支出だけです。ここに気づいたとき、家計簿の見方が変わりました。 ステップ2：4%ルールをそのまま信じてよいか 4%ルールの出どころは、米国トリニティ大学の研究（トリニティ・スタディ）です。米国株と債券のポートフォリオを対象に、過去のデータで「30年間、資産が尽きなかった取り崩し率」を調べたものでした。 つまり米国の過去データ・米国の税制・ドル建てが前提です。日本の会社員が使うときは、少なくとも3つのズレがあります。 税金：日本では運用益に約20%課税されます（NISA枠を除く）。4%取り崩しても手取りは4%になりません 為替：米国株で運用するなら、円で使う以上は為替リスクを負います。円高に振れれば取り崩せる金額は減ります 年金：日本の会社員は将来的に公的年金を受け取れます。65歳以降は必要額が下がるため、一生分を25倍で用意する必要はないかもしれません 3つ目はプラス方向のズレです。「4%ルールで7,500万円必要」と出た人が、実際には年金を考慮するともう少し少なくてよい、というケースは普通にあります。 注意点 4%ルールは過去データにもとづく目安であって、将来を保証するものではありません 取り崩し初期に暴落が来ると資産寿命が大きく縮みます（シークエンス・オブ・リターン・リスク） 税制・年金制度は変わります。最新の情報は金融庁・日本年金機構でご確認ください 投資には元本割れの可能性があります。生活防衛資金まで投じるのは避けてください PR ▶ 松井証券（口座開設無料） 創業100年の老舗ネット証券。新NISA対応・サポート充実 ステップ3：何年かかるか（決めるのは貯蓄率） ここが本題です。到達年数を決めるのは、年収ではなく貯蓄率です。 理由はシンプルで、貯蓄率が上がると「毎年積み立てられる額」が増えると同時に、「必要な生活費＝ゴールの金額」が下がるからです。分子が増えて分母が減るので、効き方が二重になります。 手取りに対する貯蓄率ごとに、資産ゼロから始めて何年でFIREに届くかを計算しました。 前提: 実質リターン 年4%（インフレ調整後）・目標は年間支出の25倍・資産ゼロから開始・貯蓄率と支出は一定。税金と手数料は考慮していません。あくまで方向性をつかむための単純化した試算です。 貯蓄率 FIRE到達までの年数 10% 約58.7年 20% 約41.0年 30% 約30.7年 40% 約23.4年 50% 約17.7年 60% 約13.0年 70% 約9.1年 このグラフで一番大事なのは、線の「曲がり方」です。 ...
